20代・30代活躍中の【法人向けコンサルティング営業】土日祝休み(完全週休二日制)
仕事内容・応募資格
- 職種
- 営業
- 雇用形態
- 正社員
- 仕事内容
- 民間法人向けにアウトソーシングサービス受託を目的とした営業チームでの「法人営業職」を募集します。
クライアント企業がお持ちの課題を解決するための自社サービス提案を行う「ソリューション型営業」です。
◆メインは新規開拓営業です。
但し、いわゆるエリアローラー・飛び込み営業等は行いません!
事前にアポイント取ったうえで企業様へお伺いしています。
また、1人でなく先輩社員とのチーム営業活動からスタートします。
(お持ちのスキルにより既存のお客様も担当いただく予定です)
◆新規開拓方法
・代表電話への入電やお問合せメールからの反響対応
・既存のお客様からの紹介
・テレアポ
・過去接点による開拓 など
※その方のスキルにもよりますが、既存クライアントも担当いただく予定。
◆お取引業界
業界は多岐にわたりますが、今後は
・金融業界
・通信業界
・製造業界
・人材サービス業
・ソフトウェア業
に力を入れて営業活動を行う予定です!
★原則出社での勤務となります
<変更の範囲>会社内の全ての業務
- 募集の背景
- 【配属部署について】
構成メンバーは、若手(新卒1年目)~キャリア10年以上など、バランスの取れた組織です。
(新卒入社:キャリア入社=5:5)
※金融業界営業(30代)、流通業界営業(30代)など、別業界からのキャリアチェンジメンバーも活躍中です!
- 求める人材
- 学歴・経験業界不問
【必須】BtoB営業のご経験
※金融業界への営業経験(リテール含む)歓迎!
勤務地・勤務時間
- 勤務先
- 営業本部
- 勤務地
- 〒150-0002 東京都渋谷区渋谷3丁目12-18渋谷南東急ビル
- 勤務地備考
- <勤務地補足> 就業場所の変更の範囲:会社の全ての事業所
- アクセス
-
各線「渋谷駅」より徒歩5~8分
- 最寄り駅
-
渋谷駅
- 勤務日
- 月~金(土日祝休み)
- 勤務時間
- 9:00~18:00
- 勤務時間備考
- 9:00~18:00(実働8時間/休憩1時間)
待遇
- 給与
- 年俸 351万円 〜 405万円
- 給与備考
- 年俸351万円~405万円(金額は経験・能力を考慮し決定します)
※みなし残業手当30時間相当(月54,450円~62,813円)を含みます。超過分は別途支給します。
※1/12の金額を毎月支給します。
- 昇給・賞与
- 昇給あり(年1回)
- 試用期間
- 試用期間:6か月間(給与等の条件に変更はありません)
- 休日・休暇
- 年間休日128日
◆完全週休2日制(土・日)
◆祝日
◆リフレッシュ休暇(9日)
◆年次有給休暇
◆慶弔休暇
◆産前産後休暇(取得実績あり)
◆育児休暇(取得実績あり)
◆介護休暇
- 待遇・福利厚生
- ◆社会保険制度完備(雇用、労災、健康、厚生年金)
◆交通費全額支給
◆時間外手当
◆退職金制度あり(入社3年後より適用)
◆GLTD(団体長期障害所得補償保険)加入
- 受動喫煙対策
- 敷地内禁煙(喫煙室完備)
- 契約期間
- 雇用期間の定めなし
-
業界未経験でもOK!一人立ちできるまでじっくりサポートします。
選考・応募
- 応募方法
- 応募フォームをご記入の上、ご送信ください。追って採用担当より所為選考のご案内をお送りいたします。
- 応募後のプロセス
- 書類選考
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一次面接(部長)
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WEB適性検査
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最終面接(本部長)※対面
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内定・入社
※選考フローの順序、内容は変更になる可能性があります。
※一次面接は対面で実施予定ですが、ご都合によりWEB面接で調整も可能ですのでご相談ください。
その他
- こんな方におすすめ!
- ◆現職、前職でのお客様接点(人脈)を活用できる/したい方
過去に、「金融・証券」「通信」「製造メーカー」「人材サービス業」「ソフトウェア業」とのお仕事を経験されている方歓迎しています!
◆新しい取り組みに参加するのが好きな方
経験はなくてもやってみたい!という方、全力でサポートします!
会社概要
- 商号
- 日本トータルテレマーケティング株式会社
- 所在地
- 〒150-0002 東京都渋谷区渋谷3-12-18 渋谷南東急ビル3F
- 電話番号
- 03-6730-0001(代表)
- 設立
- 1983年9月
- 資本金
- 1億円
- 代表者
- 代表取締役社長 境 千春
- 主要業務
- ・コンタクトセンターサービス
・フルフィルメント・物流サービス
・EC総合支援サービス
・公共BPOサービス
- 従業員数
- 社員:622名
パート・アルバイト:1,268名
※2025年2月時点
- 取引先業種
- メーカー(食料品、化粧品、自動車他)
官公庁・自治体・教育
流通・小売・サービス
マスコミ(新聞社、出版社、広告代理店)
金融(保険・証券)
通信
建設・不動産
公開日:2025年4月1日
更新日:2025年4月1日